注文住宅の建てる際にかかる費用はどれくらい?具体的な内訳をチェック!

公開日:2022/09/15  最終更新日:2022/08/17

注文住宅の建てる際にかかる費用

注文住宅の購入を検討する際、かかる費用やその内容が気になる人は多いと思います。夢のマイホームを建てた後も、家族が幸せに暮らすためには、費用についてきちんと知り、堅実な資金計画を立てることが大切です。そこで、この記事では、注文住宅の建築費用の内訳、資金計画の立て方、建築費用を予算内に抑えるポイントなどを解説します。

注文住宅の建築費用の内訳

注文住宅を建てる際には、建築費用の内訳をあらかじめリサーチし、家族のライフプランに合わせて、無理のない資金計画を立てることが大切です。ここでは、注文住宅の建築費用の内訳を、土地の購入にかかる費用、建物本体の工事費と付帯工事費、諸費用の3つに分けて解説します。

土地の購入費用

土地を購入する際に必要なのは、まず土地代金です。しかし、実際には土地代金以外にもさまざまな費用がかかります。具体的には、登記簿の所有者変更のための登記費用(登録免許税+68万円)、不動産所得税、印紙代、不動産会社に支払う仲介手数料(土地価格の3%+6万円+消費税)などです。

仲介手数料は、諸費用のなかでもかなり大きな割合を占めますが、不動産会社を間にはさまずに取引した場合や、不動産会社所有の土地を購入する場合は不要です。そのほか、土地購入のための住宅ローンを組む際には、別途、住宅ローン手数料や印紙代などもかかります。

建物本体の工事費と付帯工事費

建物本体の工事費とは、建物そのものを建築するのにかかる費用のことで、住宅建築費用の70~80%程度かかります。ここには、建物を建築するのに必要な基礎工事、内外装工事、住宅設備機器工事、電気工事などのほか、工事現場の廃材処分費や完成後のクリーニング費用なども含まれます。

付帯工事費とは、建物の本体以外にかかる費用のことで、住宅建築費用の1020%程度かかります。ここには、外構工事、水道・ガスの引き込み工事、冷暖房工事、照明・カーテン工事などが含まれます。

場合によっては、地盤改良工事や既存建物解体工事が必要になることや、反対に、水道・ガスの配管がすでに整備されていて、必要がないこともあります。

諸費用

諸費用とは、さまざまな税金や事務手数料、新生活に関わる費用のことで、住宅建築費用の5~7%程度必要です。工事請負契約の印紙税、住宅ローン融資の手数料・印紙税のほか、火災保険料や地震保険料、引っ越し費用や家具・家電の購入費なども含まれます。

注文住宅の資金計画の立て方

総費用がふくらみがちな注文住宅の購入では、最初にしっかりと資金計画を立てておく必要があります。ここでは、資金計画の立て方を、自己資金の洗い出し、住宅ローンの借入金額の想定、住宅ローンの返済計画の検討の3つに分けて解説します。

自己資金の洗い出し

まずは家の貯蓄額を確認し、どこまでを注文住宅の購入に使うかを決めることが大切です。この時、将来必要となる教育費や介護費まで使ってしまうと、住宅購入後の暮らしが苦しくなる可能性もあります。

また、父母や祖父母からの援助が、可能かどうかも確認するとよいでしょう。その際、父母や祖父母などの直系尊属から、贈与を受ける場合は、一定の要件を満たせば、省エネ住宅で1,000万円まで、それ以外の住宅で500万円までの住宅取得資金の贈与が非課税になります。

住宅ローンの借入金額の想定

次に、建てたい家のイメージから、住宅ローンの借入金額を想定することが大切です。その際、土地の購入費用と建物の工事費用は、4637程度を目安にするとよいでしょう。

また、住宅購入時に目安になる坪単価とは、1坪あたりにかかる費用を示すもので「本体工事費÷延べ床面積」で算出されます。しかし、一般的にこの本体工事費には、付帯工事費や諸費用が含まれないので、坪単価をもとに、注文住宅の総費用を計算すると、予定より高くつくことがあり注意が必要です。

住宅ローンの返済計画の検討

借入金額が想定できたら、住宅ローンの返済計画を立てます。この時、月々の返済額をあまりにも大きくすると、住宅購入後の生活が厳しいものになってしまいます。

将来必要になるかもしれない教育費や介護費、月々に目標とする貯蓄額なども考慮したうえで、無理のない返済金額や返済方法をしっかりと検討しましょう。

また、自己資金はすべて頭金に使うのではなく、ローン実行前に必要となる、諸費の支払い分としてもカウントしておくと安心です。

注文住宅の建築費用を予算内に抑えるためには?

家族の理想をつめこめる注文住宅は魅力的ですが、建築費用も高額になりがちです。ここでは、注文住宅の建築費用を予算内に抑えるポイントを4つ紹介します。

土地代を抑える

土地代を安く抑えれば、住宅の建築費用に余裕ができます。土地代は立地条件によって大きく異なるので、優先順位を決めて賢く選びましょう。また、敷地面積を抑えることも、土地代を抑えることにつながります。

延床面積(坪数)を減らす

延床面積を減らすと、工事の手間や建築資材を大幅にカットできるので、費用を安く抑えることができます。家族の理想をすべてつめこむのではく、優先順位をつけて、本当に必要なものだけ残すことも大切です。

外構工事費を抑える

家の周りの塀やフェンス、駐車スペースなどの外構工事費は、付帯工事費のなかでも、大きな割合を占めます。しかし、使用する素材や工事の範囲によって、金額がかなり変わる部分でもあるので、ハウスメーカーや工務店と相談しながら、費用を安く抑える工夫をしてみましょう。

住宅設備のグレードを見直す

住宅設備のグレードをあれもこれもと、アップしてしまうと総費用が高くつきます。ここでも、家族で優先順位を決め、標準仕様でも困らない部分や、少しグレードを落としてもよい部分を探し、お金のかけ方にメリハリをつけることで、建築費用をぐっと抑えることができます。

まとめ

注文住宅の購入を検討しているなら、あらかじめ、どのような費用が、どのぐらいかかるのかを知っておくと、スムーズに資金計画を立てることができます。この記事では、注文住宅の建築にかかる費用について、建築費用の内訳、資金計画の立て方、建築費用を予算内に抑えるポイントなどの面から解説しました。ぜひ参考にしてみてください。

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